dカードの滞納でブラックリスト入り？信用情報への影響とは
ブラックリストという言葉を聞いて、不安を感じている方も多いのではないでしょうか。
dカードの支払いを滞納している人にとっては、いつブラック入りしてしまうのか、とても心配なはずです。
実際にはブラックリストという名簿は存在しません。
一般的にブラックリストと呼ばれているのは、信用情報機関に事故情報（異動情報）が登録された状態のことを指しています。
信用情報機関とは、個人のクレジットカードやローンの利用履歴・返済状況などを管理している組織のことです。
カード会社やローン会社は、この信用情報機関のデータを使って審査を行っています。
dカードが加盟している信用情報機関は、「株式会社シー・アイ・シー（CIC）」と「株式会社日本信用情報機構（JICC）」の2つです。
これらの機関は相互に情報を共有するネットワークを持っているため、一方に登録された情報はもう一方にも伝わる仕組みになっています。
支払いが遅れてしまうと、これらの機関に異動情報という記録が残り、今後の生活に大きな支障をきたす恐れがあります。
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ブラックリスト入りを回避する方法は？
ブラックリストへの登録を回避するためには、とにかく早急に未払い分を支払うしかありません。
異動情報が登録される前に支払いを済ませることができれば、信用情報に大きな傷がつくことを防げます。
長期滞納している場合は、すでに督促状が届いているはずなので、そこに記載されている指定口座へすぐに振り込みをしましょう。
支払金額や振込先が分からない場合は、公式サイトに記載されている連絡先に電話をして、担当者に直接聞くのが最も確実な方法です。
手元に現金がなく、どうしても支払いが難しい場合は、一時的に別の方法で資金を用意することも検討する必要があります。
無利息期間のあるキャッシングサービスを活用すれば、利息の負担なく一時的な危機を乗り切ることも可能です。
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ブラックリストに登録されるとどうなる？
クレジットカードの新規発行やローン審査が通らなくなる
信用情報機関に異動情報が登録されると、生活の様々な場面で大きなデメリットが生じます。
まず、新しいクレジットカードの発行ができなくなります。
現在持っている他社のカードについても、更新のタイミングで利用停止になる可能性が高いです。
さらに、住宅ローンや自動車ローンなどの各種ローンの審査にも通らなくなります。
マイホームの購入や車の買い替えといった大きな買い物が、長期間にわたって難しくなってしまいます。
スマートフォンの分割払いや家賃保証の審査にも影響が出る
スマートフォンの端末代金を分割払いで購入することもできなくなるため、機種変更の際には一括で支払う必要があります。
また、一部の物件では信販系の家賃保証会社の審査に通らない場合もあるため、引っ越しの際にも苦労することになります。
ココに注意
異動情報は完済してから5年間は記録が残るため、長期間にわたって不便な生活を強いられます。
滞納からブラックリスト入りまでの流れ
支払日の翌日からカード利用停止と遅延損害金が発生する
dカードの支払日は毎月10日（土日祝の場合は翌営業日）ですが、支払いが遅れると翌日からカードの利用が停止されます。
同時に遅延損害金も発生し、ショッピング利用分は年14.5％、キャッシング利用分は年20.0％の利率で日割り加算されていきます。
支払日から約1週間から10日後には、電話や郵送による督促が届きます。
この段階で速やかに支払いを済ませれば、入金確認から2営業日後にはカードの利用を再開できます。
翌月10日を過ぎると強制解約となり一括請求が届く
翌月10日までに入金が確認できない場合、dカードは強制解約となり、残金の一括請求が行われます。
強制解約されると、それまで貯めていたdポイントが失効する恐れがあります。
また、dカードに紐づけていた公共料金や携帯電話料金の支払いもできなくなるため、早急な変更手続きが必要です。
そして、滞納が61日以上または3ヶ月続くと、ついに信用情報機関に異動情報が登録されてしまいます。
これがいわゆるブラックリスト入りと呼ばれる状態です。
さらに放置し続けると、裁判所から通知が届き、給料や財産の差し押さえが行われる危険性があります。
滞納が2ヶ月を超えると強制解約のリスクが非常に高まるため、それまでに対処することが重要です。
dカードの支払いが困難な場合の対処法
家族や親族への相談と専門家への無料相談を活用する
どうしてもdカードの支払いが困難な場合は、家族や親族に事情を正直に話し、一時的な立て替えをお願いすることも一つの手段です。
事態が深刻になる前に、周囲の力を借りる勇気を持つことも必要です。
恥ずかしいと感じるかもしれませんが、信用情報に傷がついてからでは取り返しがつきません。
自分一人では解決の糸口が見つからない場合は、借金問題の専門家に相談することをおすすめします。
専門家に間に入ってもらうことで、無理のない返済計画を立て直すことが可能になります。
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信用情報の開示請求で自分の状況を正確に把握する
自分の信用情報がどうなっているか不安な場合は、信用情報機関に開示請求を行うことができます。
インターネットから手続きが可能で、現在の登録状況を正確に把握することができます。
開示された報告書を確認することで、異動情報が登録されているかどうかを知ることができます。
今後の生活設計を立てるためにも、現状を正しく把握しておくことは非常に有益です。
ココがポイント
CICやJICCでは、スマートフォンやパソコンから簡単に情報開示の手続きを行うことができます。
なお、信用情報機関に登録されるのは個人の情報であるため、原則として家族の信用情報に直接的な影響はありません。
ただし、家族カードを発行している場合は、本会員のカードが利用停止になると家族カードも使えなくなります。